学研グループのリソースを最大限活用した自立型個別学習『G-PAPILS（ジー・パピルス）』。現在、グループ会社を中心に会員数は2000名で、今後はフランチャイズ展開により1万名規模を目指す。運営本部の（株）学研エル・スタッフィングの稲葉清一社長と、開発を手掛けた（株）学研塾ホールディングスの木本充氏に、学習メソッドやビジネスモデルについて取材した。

学研グループの強みを活かした学習メソッド

学研エル・スタッフィング・稲葉清一 社長

開発の経緯について、木本氏は次のように語る。
「教育ICTによるテクノロジーの進化とともに、学研グループのリソースを活用したビジネスモデルを模索してきました。まず、学習塾のフィールドを『教える・評価する・励ます』に分類してとらえ、教える機能は映像授業でカバーし、評価や管理を人工知能（AI）に任せ、やる気をサポートする役割を学習メンターが担う、新たなサービスを創り出しました」。
小学校高学年から高校3年生を対象に、「自己調整学習理論」に基づいた学習サイクルで能動的に学び、自己肯定感を育んでいく。現在は中学生の受講が多く、中3生の持ち上がりで高校生も全国的に増加している。

『G-PAPILS』のベースは、実力派講師陣による映像授業だ。
テキストと連動した映像授業を視聴して例題を解き、ポイントをノートに整理しながら集中して学ぶ。さらに、プリントの解答情報を人工知能が分析する仕組みが搭載されている。
「人工知能はプリント全体を〝 どんな傾向で間違っているのか〟分析します。単純な計算間違いなのか、全く理解できていないかを突きとめ、生徒一人ひとりに対して次に取り組むべき最適なプリントを作成する、精緻な〝 教材レコメンデーション（※注参照）〟機能を実現しています」（木本氏）。

※注【レコメンデーション】対象者にとって価値があると思われるコンテンツ（商品や情報）をより個別的に提示すること

学習メンターとして先生の役割がより明確に

当初、導入塾の講師陣にとって、学習メンターの役割に特化することにとまどいも少なくなかった、と木本氏は指摘する。
「自己調整学習でメンターに求められるのは、学習指導ではありません。
ティーチングからメンタリングへと講師の意識改革が必要です。例えば、モチベーションがレベル1の生徒をレベル3に引き上げるためにはどのようなアクションが有効か、また人工知能が〝 理解度65％〟と判断した場合、それをうまくいっていると伝える方が伸びるのか、このままじゃまずいぞと伝える方が有効かなど、一人ひとりのやる気を丁寧に引き出すことが重要なのです」。
メンタリングの手法は、首都大学東京の松田岳士教授と組んで編み出したオリジナルメソッドだ。「計画」「遂行」「内省」の各フェーズのチェックポイントがきめ細やかに系統化されているため、先生の経験や力量に左右されず、ぶれない指導によって生徒との関係性もより深まる。実際に導入初年度の退塾率はほぼゼロだったという。

学研塾ホールディングス経営企画部シニアディレクター 木本充 氏

学習メンターが担うアクションは、人工知能がはじき出す成績分析が根拠となる。これまで授業準備や教材研究に費やした時間を、生徒の動機付けのためのコミュニケーションにシフトするため、まさに〝 人工知能によって時間を味方につける〟仕組みだ。
しかし、人工知能による分析はあくまでも根拠に過ぎない、と木本氏は強調する。
「人工知能が示すレコメンデーションが真に有効かどうか、学研グループの経験豊富な講師陣の目で丁寧にチェックしています。学研グループが蓄積してきたノウハウに基づくこのチェック機能は、競合との差別化を図るポイントになると確信しています」。

異業種からの参入でも塾運営を全面サポート

フランチャイズシステムについて、稲葉清一社長は次のように話す。
「集団でも個別でもない〝 自立型〟をキーワードに、新しい塾の形態として『G-PAPILS』は開発されました。学研グループの財産である膨大なデーターベースをフル活用することで、異業種の方々にもビジネスチャンスを提供し、全面的にサポートしていきます」
『G-PAPILS』のブランド名で新規開講することも可能だが、塾名を変えずにコースとして導入するなど、加盟金やID利用料も様々な導入形態に対応している。
コース設定は、1週間あたりで決まった授業時限を取得する「学びシンプルコース」と、無制限に授業数を増やせる学び放題の「学びフリーコース」の2つだ。
「月曜と木曜は予習型、土曜は復習型など自在に設定することができ、フレキシブルに学習スタイルを組むことができます。また、英語は中3レベル・数学は中1レベルなど得意科目を伸ばし、苦手科目の克服にも最適です」（木本氏）。
　先生1名につき15～20名を想定しているが、講師を確保する必要がないため、学年も教科も超えて時間割が設定できる。学習塾において小学生から高校生までの全学年・全教科の講師を確保することが困難な時代に非常にマッチしていると言える。学研エル・スタッフィングのコアコンテンツである家庭教師や塾講師派遣を活かして学習メンターの派遣も可能だ。

保護者からもすでに高い評価を得ている、と木本氏は語る。
「ビッグデータをもとに一人ひとりの理解度やカリキュラムの進度をリアルタイムに可視化しているため、保護者がスマホやタブレットなどで学習ポジションを把握することができ、親子間のコミュニケーションにも役立っているようです」