三橋克仁 代表

アプリで気軽に現役の難関大生から個別指導が受けられるサービスが、スマホ家庭教師「manabo (マナボ)」だ。メディアにも多数取り上げられ、講師不足の悩みを抱える塾業界のみならず各分野から注目を集めている。創業6年を迎えた株式会社マナボ代表取締役の三橋克仁氏を取材した。

大学院生時代の着想をもとにEdTechの分野へ

「物心ついた頃から憧れていたのは宇宙飛行士です。金銭的に恵まれた家庭ではなかったため、学費が安い国立の筑波大附属高校を選びました。〝 つくば〟の響きが〝 宇宙っぽい〟という理由です」。
夢を叶えるために己の道を信念で切り拓いてきた、三橋氏らしいエピソードだ。しかし、公立中学から望み通り進学したトップ高校で、カルチャーショックを受けたという。
「情報の格差や学びの機会に歴然とした差があることを痛感したのです。この原体験こそ、『manabo』のサービスが教育格差を平準化する一助になれば、という志の原点だと思います」と語る。
東大理科一類に在学中は、宇宙飛行士にとって必須のロシア語を専攻し、株式投資サークルや予備校講師など、興味のあることに時間と労力と情熱を注ぎ込んだ。
「大学院に進学した矢先、ITベンチャーからオファーをもらって、『東大ノート』というWEBサービスの立ち上げに携わりました。運営の仕事を任されたことにやりがいを感じ、すぐに休学届を提出して専念したのです。この経験をきっかけに、教育ITのドメインで自分の力を試したいと考えるようになりました」。
大学院に戻ると、教育・経済・プログラミングの知見を活かして、「manabo」の構想をスタートさせた。コンサルファームからの内定もすべて断り、経営者として歩む決断を下す。宇宙飛行士への憧れは、いつしか「起業家として成功して宇宙事業に携わる」という夢へ変貌を遂げたという。

中：スマホを使って気軽に質問　右：通話・チャットで遠隔での個別指導

「当時、〝 ITに取り残された業界〟として医療、農業、新聞・テレビが挙げられていました。中でも、EdTech(Education+Technology)はとりわけ未成熟でした。でも、それだけ変化の余地が大きく期待が持てたこと、また自分の興味やスキル、社会的な要請を鑑みて、情熱を傾けることができると考えたのです」。
しかし、想像以上に教育業界は変革のスピードが遅かった、と三橋氏は振り返る。
「最近はようやく教育におけるタブレット利用がトレンドになってきて、急速に変化を遂げていますが、業界の期待値にはまだ実態が追いついていないと感じています」。

学校や予備校、塾のスーパーサブ的な存在に

「予備校講師のアルバイト時代から、生徒が教えてほしいと思った瞬間に機能するサービスがないと感じていました。
わからないことを翌日に持ち越さずに解決することは、学びに最も重要なファクターです。私自身、真夜中に電話口で物理を教えたとき、十分に対応できずもどかしい思いをしたことが、『manabo』の着想の原点となっています。プロダクトの創業初期は自らアプリの開発を手掛け、先生役も務めました。また、自社単体事業としての展開を考えた時期もありましたが、いまは学校や予備校、塾などのスーパーサブとして広く活用していただければと考えています」。
スマホ1つでいつでもどこでも質問・解決できる「manabo」のスタイルは、まさに今の学びの形だといえる。特定の学年や教室に所属する生徒全員が「指導時間」を共有して好きなだけ学べる形式だ。生徒一人ひとりに利用アカウ
ントを渡すのみならず、教室に共用タブレットを設置して利用環境を整えている塾もあるという。
「試験前や夏休み、夜の時間帯など質問が集中するとき、『何でも教えられる講師をスポットで雇うような感覚』と、導入塾から評価をいただいています。ネット環境とiPad1つで生徒の満足度が上がり、退塾防止や入塾のマーケティングにも活用していただければ」。
現在、会員数はインストールベースで8万超、有料の生徒数が1万人超、先生の登録数は3500名。これまで蓄積してきた17万回におよぶ指導データは、資産として今後様々な形に活用することも視野に入れている、と三橋氏は語る。
「典型的な指導は、AIで可能になるかもしれません。先生の人件費が大幅にカットできる仕組みは、大きなビジネスインパクトになるはずです」。

〝学ぶ〟と〝働く〟をつなげて学びの仕組みを促進

「3～4年でここまで認知度が高まったことは、教育業界では急成長だと捉えられるかもしれませんが、IT業界でみるとそうとは言えません。弊社と同時期に創業したメルカリは約1億ダウンロードにものぼり、まだまだだと打ちひしがれているのが正直なところです。今後は、3年で(有料の生徒数)10万人規模へ、売り上げ目標も10倍増を目指しています。いまは知る人ぞ知る存在ですが、『クラスの誰かは知っている、使っている』という選択肢の一つになれるよう、浸透させていきたいと考えています」。
また、学びの仕組みを促進する新事業も推進していきたいと意気込みを語った。
「社会人教育では、〝 学ぶ〟と〝 働く〟は非常に近いところにあります。人生100年時代において、技術の革新スピードが速まる中、求められるスキルやインストールすべき情報など、社会人による〝 学びなおし〟の流れは拡大しています。狭義の教科指導のみならず、EdTechとHRTech(HumanResources+Technology)が就職市場でつながっていくことは間違いないと確信しています」