個別指導塾コンサルタントのリアル・パートナーズが学習塾対象ＬＩＮＥ＠導入活用セミナーを開催

ＴＶ、ラジオ、新聞、雑誌、4大メディアへの接触時間が明らかに減っている。折り込みチラシやＣＭ等の反応が以前に比べ鈍くなっているのはそのためだ。その代わりに増えているのがインターネットメディアへの接触時間。中でもスマートフォン（以下、スマホ）を利用した各メディアへの接触時間は増え続けており、あらゆる企業がスマホの活用を模索している。そんな中、個別指導塾専門のコンサルタント、リアル・パートナーズが提案するのはスマホアプリの一つ「ＬＩＮＥ＠」の活用だ。

スマホ利用者の８割が使うアプリ「ＬＩＮＥ」

スマホを持っている方なら「ＬＩＮＥ」というアプリの名を一度は聞いたことがあるだろう。いや、それどころか「毎日使っている」というユーザーの方が多いはずだ。ＬＩＮＥはテキストチャットやインターネット回線を利用した音声通話などができるコミュニケーションツール。スマホの契約台数8600万台に対しＬＩＮＥのユーザー数（月に一度以上の利用者）は6800万人にも上る。そしてその中の７割が毎日利用するというヘビーユーザーだ。

企業によるスマホ活用というと「自社アプリの開発」が思い浮かぶかもしれない。しかし、顧客や見込み客に「アプリをダウンロードし、インストールしてもらう」ということは実は非常にハードルが高い。スマホの容量に余裕がない人や、通信量を増やしたくない人、パスワードの入力などが面倒だと考える人など理由は様々。それらを差し引いてなお、アプリをインストールする人というのは、もうすでにその企業のファンである可能性が高く、「集客」よりは「顧客サービス」の向上に向いているといえる。

アプリをダウンロードしてくれなさそうな人が大多数な中、その人たちを取り込むにはどうしたらよいか？ 最も効果的なことは「すでにインストールされているアプリの活用」である。そしてそのアプリは普段から頻繁に使われているものほどよい。そこで候補に挙がるのがＬＩＮＥというわけだ。現在の日本でこれほど高頻度で使われているアプリはそうない。また、他のＳＮＳに比べ年齢や性別によるバラツキもあまりなく、地域別にみた利用者数も人口分布とほぼ同様だそうだ。

講師を務めたLINE 社・平井洋志 氏

「ＬＩＮＥ」をビジネスに活用する「ＬＩＮＥ＠」

ＬＩＮＥをビジネス利用する方法としてはいくつかあり、そのうちの一つが「公式アカウント」と呼ばれるものだ。チャット内で利用できるイラストや動画（スタンプ）を無料提供できることから「友だち」集めには苦労しないが、利用額は月額800万円からと、かなり高額なためここでは除外する。一方でＬＩＮＥ＠というサービスでは自らが集客をしていかなければならないが、月額0円、5400円、2万1600円と3つの価格帯から自社の規模に合ったサービス内容を選択することができる。また、ＬＩＮＥ＠もＬＩＮＥ社の審査を通して作られた「認証済みアカウント」とそれ以外の「一般アカウント」の２つに分けられる。それぞれのアカウントには色違いのマークが付与され、緑＝公式アカウント、紺＝審査有りのＬＩＮＥ＠、グレー＝審査なしのＬＩＮＥ＠と見分けられるようになっている。飲食店や小売店のみならず市役所や県庁、学校なども情報発信や問い合わせ、生徒募集にＬＩＮＥ＠を活用している。

ＬＩＮＥ＠の塾での活用法

まずはＬＩＮＥ＠の主な機能を紹介したい。大きく分けて3つあり、うち1つがメッセージの配信だ。テキストや画像の配信だけでなく、クーポン、ＰＲページや抽選ページ、アンケートページ、画像へＷＥＢサイトへのリンクが貼り付けられるリッチメッセージを作成して配信することができる。次にホーム、タイムラインの投稿だ。タイムラインにはＦａｃｅｂｏｏｋのように「友だち」の投稿内容が順に表示されるようになっている。メッセージ配信とは異なり、ユーザーに直接届くわけではないが、逆にユーザーの都合に合わせて見てもらえるという利点がある。ここには動画も載せられるため、塾の設備紹介や授業の様子を動画で紹介することも可能だ。最後の1つはトーク。ユーザーと1対1でコミュニケーションをとることができるため、問い合わせや相談、予約の受付に活用しているところも多い。トークには自動応答メッセージやキーワード別の応答メッセージを設定することができる。

塾の場合、生徒募集用の外部向けアカウントと生徒・保護者用アカウントを分けて運用することも効果的だ。これはユーザーにマッチングしない情報配信がアカウントをブロックしてしまうことを防ぐためだ。生徒募集用には体験授業案内やキャンペーン紹介、イベント紹介、合格体験談、資料請求促進、教室の様子、スタッフ紹介、問い合わせに対応し、内部向けには休講情報や模試案内、キャンペーン紹介、イベント紹介、受験基礎知識、先生のスケジュール、相談等に利用するといった具合だ。複数の教室を有するところは教室ごとに分けるのもよい。もちろん、複数アカウントの運営も無理なく行えるようにもなっている。

ＷＥＢサイトやチラシにＬＩＮＥ＠の告知を入れたところ、問い合わせが急増し、入塾率が格段にアップした塾もある。昨今、ＬＩＮＥを含む多くのツールが普及したことから電話を嫌う人や、時間的な制約があり問い合わせ電話を入れられない人、問い合わせフォームを介したメールでのやりとりを億劫に思う人が増えている。問い合わせの方法を電話のみにしてしまっている塾にはぜひとも導入を検討していただきたい。

会場には90 名を超える塾関係者が集まった