6年ぶりの開催に際し謝辞を述べる（株）FREEMIND　代表取締役社長　北田秀司氏

英語の4技能をバランス良く学べる個別指導型の子ども英語教室Lepton（レプトン）を展開する（株）FREEMIND（北田秀司代表取締役社長、京都府京都市）は5月18日、ホテルグランヴィア京都にてLepton全国加盟校大会を開催した。同大会は基調講演のほか、部門別優秀校表彰や事例発表が行わる加盟校向けの研修会で構成され、コロナ禍による中断を経て実に6年ぶりの開催となった。
各社の取り組みは多様でありながらも、共通して成果を上げており、今後の教室運営に向けたヒントが随所に見られた。

[基調講演]　未来を切り開く英語教育
（株）学研教育ホールディングス 代表取締役会長
（株）市進ホールディングス 代表取締役会長
下屋 俊裕 氏

（株）学研教育HD・（株）市進HD
代表取締役会長　下屋俊裕氏

2021年の大学入試センター試験では5000語超だった英語の語彙数が年々増加傾向にあり、直近3年間では6000語を超える水準となっている。現在、世界の人口は約82億人で、2080年には103億人に達すると見込まれている。Web上の情報の約半分は英語で、日本語はわずか5％。英語は今後さらに重要な言語となるだろう。実用英語話者は世界に約億人おり、そのうちネイティブは約3・8億人。実は実用英語話者のほとんどが第二言語話者だ。しかしながら、日本人の英語力は依然として低く、国際語学教育機関EFの英語能力指数（EF EPI）では英語を母語としない116ヵ国・地域中92位（前年は87位）と過去最低を記録した。アジアではシンガポール、フィリピン、マレーシア、インドなどが日本を大きく上回っている。年代別に見ると、日本では21〜30歳でEF EPIが国際平均を上回る傾向にあり、これは社会人になってから英語の必要性を実感し、学習を再開する人が多いためと考えられる。
1960年頃、マサチューセッツ工科大学のノーム・チョムスキー名誉教授が提唱した「生成文法理論」は、言語習得の理解を大きく変えた。この理論では、人間の脳には「普遍文法」が備わっており、言語能力は先天的に存在するとされる。子どもが母語を自然に習得するのは、教えられてではなく、持って生まれた能力が環境によって引き出されるとのこと。これは「人は白紙で生まれる」という従来の考え方と異なる。英語習得でも「習うより慣れよ」が本質であり、特に幼少期には耳からの自然なインプットが効果的だという。英語のままを理解して話す「英語脳」の形成には、英語への早期からの接触が有効とされる。また、近年の研究では、聞くだけよりも、相手とやりとりをする双方向のコミュニケーションが脳をより活性化させるとされている。オンライン対話でもこの効果は認められており、学びの質を高めるには「反応できる環境」が重要だ。
東北大学の鄭嫣氏の研究でも、「英語を話すことへの不安軽減」が学習成果を左右するとされ、安心して間違えることができる環境づくりが必要だと指摘されている。子どもが楽しく英語に触れる体験をたくさんさせることが重要となる。特に日本人の場合、文法や語彙といった基礎はしっかり持っているものの、英語を話すことに対する不安や抵抗が成長を妨げている。よくある「言いたいことが外国人の前で出てこない」という現象は、知識不足ではなく心理的な壁が原因だ。
「物怖じせずに話す」ことを実現するには、実践の場が不可欠である。例えば東京都が施設を提供し、弊社で運営している東京英語村-TOKYOGLOBAL GATEWAYでは、入場後は日本語禁止で、英語だけで生活する体験ができる。身振りや単語を駆使しながら、次第に文章で表現できるようになる。こうした体験は、日本人が学校で築いた基礎力があってこそ効果を発揮する。「慣れ」が土台を引き出し、英語力向上につながる。英語を話すことに対して「間違っても大丈夫」と思える環境の中で、実践を重ねることが鍵となる。
早期英語教育の実践例として、シンガポールとオランダがある。シンガポールでは英語が事実上の第一言語で、小学校から主要教科を英語で学ぶ。日常生活にも英語が根付き、学習と生活が一体化している。オランダでは従来10歳からだった英語教育の開始年齢が早まり、5歳から始める学校が増加。多くの学校で英語を使って他教科を学ぶ形式が定着している。授業ではディベートやプレゼンテーションも重視され、英語を実際の伝達手段として活用している。両国に共通するのは、早期開始、英語での他教科指導、スピーキング重視という特徴である。「英語で学ぶ」姿勢は、日本の英語教育にも大いに参考になるだろう。
市進でも低学年から多くの生徒がLeptonを受講している。4技能（聞く・話す・読む・書く）をバランスよく学べる点が評価されており、導入のタイミングも好評だ。英語習得は「聞く」から始まり、「話す」「読む」「書く」へと進めるのが効果的。特に子どもは会話への不安が強いため、耳から英語に親しめるLeptonの教材は有効なアプローチと言える。こうした状況を踏まえると、英語に苦手意識を持つ前の段階で自然に親しめるLeptonのようなプログラムの役割は、今後ますます重要になるだろう。
受講生の保護者に対するアンケートでは、遊びを取り入れた会話中心のレッスンが多い他の英会話教室と違い、Leptonはテキストがあることで学習進度が可視化されることや、その後の英語の成績にも大きく寄与していることに多くの感謝が寄せられている。また、英語が得意だという自信が他の教科へも波及し、全体の成績も引き上げる傾向がみられる。近年、海外でもデジタル教材の導入が進んだが、習熟度に大きな違いがあるとして紙ベースのテキストと「書く」という行為が見直されつつある。英語に苦手意識を持つ前段階で、自然に英語に親しめるLeptonは、今後さらに注目を浴びていくだろう。

[加盟校事例発表1]
英進館（株）英進館 教務本部 課長 英語科総主幹
赤塚 大輔 氏
運営事例のご報告＋全加盟校が発展するために

英進館（株）　教務本部 課長　
英語科総主幹　赤塚大輔氏

英進館は1979年に創業した総合学習塾で、九州を中心に幼児から高校生を対象とする全70教場で約4万人の生徒を指導している。Leptonは2017年に導入し、現在56教場で展開中。Lepton専用の校舎はなく、集団指導が中心の教場に併設されているため、現場の教職員は生徒対応、保護者対応、教材準備、営業活動など多忙を極める中、多くの数値目標も同時に追っている。そのため、職員がLeptonの存在を意識し続ける仕組みが重要だと考え、いくつかの制度改革を行った。
まずは在籍目標を年度頭に全社で共有し、7月末・9月末・2月末の3期に分けて目標を設定した。目標達成率上位の教場は全体会議で表彰し、下位の教場には改善のための「ワースト会議」への参加を義務づけている。ワースト会議は見せしめや罰則的なものではなく、成功事例の共有を目的とした建設的な場として位置づけている。さらに、チューター向けに年1回の研修を実施。数値目標やキャンペーン情報も共有し、「正社員が責任を持つ」ことを大前提としながらも、チューターが主体的に行動できるよう促す目的がある。受講生対象に「リーディング・コンテスト」を開催し、暗唱動画による発表を通じて、生徒のモチベーションアップや達成感の醸成、保護者への成果アピールを狙っている。
現在、受講生のうちの約4割はLepton単独での在籍であり、本科への導線としての可能性を秘めている。少子化が進む中、非受験層や低学年層へのアプローチは今後の成長に欠かせないものであり、進学塾の堅いイメージを和らげつつ、初心者でも成果を出しやすいLeptonは英会話教室との差別化も可能で、非常にありがたいコンテンツだ。今後もLeptonの特性を活かし、全教場の発展に寄与していく考えだ。

[加盟校事例発表2]
（株）アオヤマ（青山ゼミナール）代表取締役
板倉 実 氏
板倉 早希 氏

[左] 青山ゼミナール　 板倉早希氏
[右] 青山ゼミナール　
代表取締役　板倉実氏

青山ゼミナールは、茨城県八千代町にある学習塾で創業38年目を迎える。人口約2万人の町には鉄道駅がなく、主な産業は農業。町内の小中学生は約1400人だが、町内外から約200名が青山ゼミナールに通っている。今後3年間で町内の子どもの数は3割減少する見込みで、町内にある5つの小学校と2つの中学校も統合され、1校の小中一貫校となる予定だ。
Lepton導入のきっかけは、それまでの小学生向け英語指導に限界を感じたことにある。従来は「中学準備講座」として指導していたが、学年が混在する中での授業運営や、途中入塾者への補習対応に課題があった。また、卒業生からTOEICRに苦労しているという声を耳にする機会も増え、指導方法の見直しが必要と考えるようになった。
その中で出会ったのが、無学年制でTOEICR600点を目指すことを掲げるLeptonだった。当時はまだ東京に直営校がなく、唯一導入していた韓国人向けの塾を紹介してもらい、見学に行った。そこでは小学生が毎日、意欲的に英語に取り組んでおり、その様子に強い衝撃を受けると同時に、英語学習の新たな可能性を実感した。
現在、Leptonの受講生は53名を数え、小学生が7割を占めている。今年の新規入会者はすべて小学3年生以下だ。広告は一切出しておらず、受講生の口コミによって自然に広がっている。イースター、七夕、ハロウィン、クリスマスといった年4回の季節イベントも積極的に行っており、たとえばイースターエッグや魔女帽子を作成した際には、作品展示や人気投票などを通じて教室の一体感を高めている。
授業は毎日5コマ、16時スタートから20時スタートまで幅広い時間帯で設定している。特に19時以降の枠は中高生にとって通いやすく、継続率向上に寄与している。振替授業についても、事前・事後いずれにも対応し、月をまたいだ振替も可能とするなど、柔軟な対応を徹底している。また、宿題は当初から出していなかったが、保護者が「宿題の有無」を気にする傾向にあることに気づき、「宿題はありません」と明確に伝えることで、家庭の負担軽減をアピールポイントとしている。
さらに、教室内の装飾にも工夫を凝らし、外国文化を意識させる環境づくりを行っている。生徒の学習進度は教室内に掲示して可視化し、すべてのテキストを修了した生徒は「レジェンド受講生」として紹介。他の生徒にとっての目標や憧れの存在となるよう意識している。広告に頼らず、保護者や生徒との信頼関係を大切にし、地域に根ざしたコミュニティづくりを重視している姿勢が、高い継続率の要因となっている。

[本部発表　直営校の事例発表]
御所南教室 教室長
芦田 希新 氏

Lepton 直営校・御所南教室
教室長　芦田希新氏

2023年に着任後、直営校における退会率を57％改善、入会率を25％、入会者数を60％、低学年比率を30％向上させるなど、1年で大きな成果を上げた。まず注目したのは、33％という高すぎる退会率だった。入会を増やす前に、継続できる環境づくりが急務だと判断した。対応策としては、中学進学後も英語を学び続ける必要性を面談で保護者・生徒に丁寧に説明。特に小6・中1の保護者とは年2回面談を行い、「英語の習い事は小学生までで十分」といった誤解を解消した。

受賞者の方々

入会率向上には、体験レッスンの質を重視。事前に保護者と生徒双方の目標をヒアリングし、満足度の高い内容を準備。保護者も一緒に体験してもらい、「もっとやりたい」と感じる1回完結型の構成を徹底した。低学年層への対応では、CDプレーヤーからタブレットへの変更など、より自立しやすい体験導線に改良。広告や教室デザインも、低学年の保護者目線を意識した内容に刷新した。単発の施策ではなく、全体の仕組みを見直したことが成果に直結したと考えている。特に低学年層の取り込みは、継続率や紹介率の向上にもつながっている。来年度は、JETテストから見えた読解力不足に対応すべく、「Reading FARM」や「Lepton Picture Cards」といったオンライン教材を活用し、読む力の強化に注力。教室内外での運用ルールを整え、英検R・入試に対応できる学力の基盤づくりを進めていく予定だ。

ICT化と教材進化による英語教育のアップデートへ

[左] （株）FREEMIND EVAN 事業本部
Lepton 事業部 部長　角屋周氏
[右] （株）FREEMIND　
常務取締役　北田亮介氏

最後に、Lepton事業本部より今後のLeptonに関する説明があった。教育現場でのICT化が加速する中、Leptonもこの流れに対応し、従来のCDを用いたレッスンからタブレットやPCを活用したレッスンへと移行している。音声ストリーミングの提供に加え、ゲーム感覚でJET頻出単語を習得できるeラーニング教材「LeptonPicture Cards」との連携も可能となった。
さらに、生徒・チューター・教室・保護者の4者が連携する学習管理体制を整備した。生徒は専用マイページを通じて、レッスン・復習・自宅学習を一括管理できるようになる。チューターは進捗状況をリアルタイムで把握でき、教室の管理画面にもデータが自動反映されるため、報告業務の負担が大幅に軽減されている。保護者もマイページを通じて、子どもの学習状況を随時確認することができる。

懇親会での乾杯
進学個別桜学舎 塾長　亀山卓郎氏

「Lepton Picture Cards」はすべてのレベルで利用できるよう変更され、レッスン前の待機時間や体験授業においても活用されている。JETではCBT（Computer Based Testing）方式を導入。異なる級の生徒が同時に受検可能となり、テスト資材の準備・管理が不要となるなど運営面でもかなりの負担軽減となる。教材面では、教育理念を維持しつつ利便性を高める改訂を行っていく。テキストは従来の81冊から69冊へと再編され、表紙デザインを刷新、フォントはユニバーサルデザインを採用。新教材は2025年末から2026年にかけて順次導入される予定だ。ICTの導入と教材の進化により、Leptonは「学びやすく・教えやすく・運営しやすい」英語教室の実現を推進している。今後も子どもたちの英語力向上に貢献する存在として期待されている。