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(株)デジタル・ナレッジ「教材電子化サービス」開始

2021-12-01
株式会社 デジタル・ナレッジ  教育ICTサービス事業部 部長 高橋直樹氏 1966年生まれ。横浜国立大学工学部電子情報工学科卒。アプリケーションソフトウェア会社でのコンピュータ教育から、コンピュータ関連書籍出版社設立、Web ベース教材の製作会社経営を経て、デジタル・ナレッジ入社。100 を超える高等教育機関や企業法人などへのeラーニング導入に関する提案やプロジェクトリーダー、サービスの開発等に携わる。現在は、K-12 市場を中心にサービスを行う。

株式会社 デジタル・ナレッジ 教育ICTサービス事業部 部長 高橋直樹氏
1966年生まれ。横浜国立大学工学部電子情報工学科卒。アプリケーションソフトウェア会社でのコンピュータ教育から、コンピュータ関連書籍出版社設立、Web ベース教材の製作会社経営を経て、デジタル・ナレッジ入社。100 を超える高等教育機関や企業法人などへのeラーニング導入に関する提案やプロジェクトリーダー、サービスの開発等に携わる。現在は、K-12 市場を中心にサービスを行う。

導入実績2,000超、eラーニング・システムを開発・運用する株式会社デジタル・ナレッジ(はが弘明代表取締役社長、東京都台東区)は、小・中学生、高校生向け教材出版社や教育機関を対象に、従来の紙教材を手軽にデジタル化する「教材電子化サービス」を開始した。
GIGAスクール構想を背景に、学校や学習塾におけるICT機器やコンテンツの利活用は必至。今後ますますデジタル教材が必要とされる中、塾用教材を電子化した「デジタルドリル」の実用例を中心に、これからの学習塾におけるICT教育について、同社の教育ICTサービス事業部 部長 高橋直樹氏に話を伺った。

GIGAスクール構想の実現に向け教材のデジタル化が急務

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2019年度末、文科省より発表されたGIGAスクール構想によると、今後5年間で児童・生徒のICT環境を充実させるための校内通信ネットワークの整備や児童・生徒への「一人に一台端末」整備などが計画されている。奇しくもコロナ禍が追い風となり、スピードアップしていると言われるGIGAスクール構想だが、デジタル教科書の100%導入も教科書改訂の時期に合わせ、2024年から25年に達成することが目標とされている。塾の先生方や教育関係者はもちろん、保護者や児童生徒にいたるまで、教育のデジタル化やデジタル教科書・教材の活用については様々な考え方や思いがあるにちがいない。しかし、学習塾での映像授業を中心に、待ったなしの教育改革が望まれているのは確かだ。
「現場の変化は予想以上に早く、大きく変化する時代を生きぬく対応力が試されているといっても過言ではありません。教材出版社や教育機関が有する小・中学生、高校生向けの紙教材は膨大な数であり、そのデジタル化には大変な手間やコストが発生します。弊社の「教材電子化サービス」とは、プリントやドリル、テストなどのアナログ教材を低コストでデジタル化できるサービです」と高橋直樹氏は話す。

「教材電子化サービスの特徴」と教材デジタル化のメリット

現在使用中のドリルをそのままデジタル化できる

現在使用中のドリルをそのままデジタル化できる

「教材電子化サービス」では、紙教材のPDFデータを低コストで作成。教材の画像化・テキスト化から、デジタル化した教材を提示するためのシステムもワンストップで提供できる。「今ある紙教材を手軽にデジタル化したい」「教材のICT化を進めたいがコストや手間がネックでなかなか対応できない」といった課題を一挙に解決に導くものである。
オフショアを活用したデジタル化を実施するため、低コストでデジタル化を実現できるのに加え、デジタルドリルやプリント教材生成アプリなど、利用する側のニーズに合わせたアプリケーションの開発も可能だという。

デジタルドリル(中学版)

デジタルドリル(中学版)

「教材をデジタル化することにより、印刷や物流の費用を大幅に削減可能。また、紙の教材では取得が難しかったエンドユーザー(児童・生徒)の履歴が確認できるため、生徒一人ひとりの学習状況に応じたアダプティブな教材にするなど、ICTならではの改変やカスタマイズが自在。教材のブラッシュアップに活かすことができます。音声や動画を活用した教材にもできますし、リメディアル教育や海外市場といった他市場への展開がしやすいなど、たくさんのメリットがあります」と高橋氏。
特徴的なのは、新たにオリジナルのコンテンツを用意するのではなく、すでに学習塾や教材会社で使用中の問題集をそのままデジタル化できる点だ。紙の問題集では検索ができず履歴が残らないという弱点がある。同社の優れた点は、今までの紙の素材をそのままタブレットやパソコンで自動化できるため、塾の先生の教え方や使い方はそのまま。個性を生かしたデジタル教材にできるのだ。

塾用教材を電子化した商品例「デジタルドリル中学版」

具体的に、「デジタルドリル(中学版)」を見てみよう。デジタルドリルは、インターネットが利用できる端末さえあれば、塾の宿題として、補習学習として、テスト前の集中学習として活用することが可能。テキストや書面をそのままデジタル化したもので、単元やレベルを自由に選択することができ、各レベルに応じて補習問題を収録している。
大問ごとにチャレンジしつつ、「リトライ」機能で苦手な問題を集中トレーニング。画面上に表示された問題を見てノートに解答を書き、自己採点する学習形式であるため、デジタル教材にありがちな「わかった気になる」を防ぎ、アウトプットの力を鍛えることができる。
デジタルドリルは、おもに学習塾専用教材から集めた問題を、単元(Chapter)ごとに集約して収録。各Chapterは大きく6つのStepで構成されており、Step1・2は基本問題、Step3・4は応用問題、Step5・6は発展問題にレベルが分かれており、最大30問(最大5問×6Step)で1つのChapter修了となる。大問単位で3000問以上の出題パターンから毎回ランダムで出題される(リスニングは問題順)。
映像授業×テキスト教材で、中学3年間の基本が学べる「基本のキ」と「デジタルドリル(中学版)」を併用することで、講師による授業、テキスト演習、ドリル演習と、学習内容をより一層定着することができる。

多様な教育の機会、教育の場を拓く
デジタル教材だからできる差別化

教材電子化サービス

教材電子化サービス

同社は海外でのプロジェクトも多数手がけており、その事業内容等は「JICA教育だより」にも紹介されている。欧米では子ども一人ひとりに合わせた個別カリキュラムをもとに、子どもが主体的に学習を進める方式が広がっているようだが、日本ではこれからが本番。本格的な学びの大転換期を迎え、生活様式や事業形態の在り方を再考し、新しいものに再構築していく必要性を誰もが実感している。
「デジタル教材を導入するにあたって、入試の直前対策用なのか日頃の復習用なのかなど、目的を明確にすることが大切。例えば、どの映像教材がいいか、どの映像教材を採用するかという視点で選択するのではなく、自塾の特徴を生かすためにはどの役割をICTに背負わせたいのか、どのように映像教材を活用したいのか、そしてICTを利用するために最適なシステムはどうあるべきかを考えるといいでしょう。すでにお使いの授業動画を利用して、個々の生徒に合わせたオリジナルのカリキュラムを提供していくことに注力するのもひとつの差別化になります。弊社のデジタルソフトを個別学習に利用し、対面の授業や指導を組み合わせるなど使い方は様々です」
インターネットやデジタル教科書、デジタル教材、機器などを活用して指導方法の改善や充実を目指した授業づくり、学習指導により、学ぶ楽しさが広がっていくにちがいない。

[お問い合わせ]
株式会社デジタル・ナレッジ 教育ICTサービス事業部
連絡先:03-5846-2155(事業部直通)
FAX:03-5846-2132
https://www.digital-knowledge.co.jp


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