塾長各位は新型コロナウイルス感染防止に向けて努力を

新型コロナウイルス感染症が世界にパンデミックを起こし始めてから20カ月過ぎて、学習塾の周辺に黄信号が点滅し始めた。
中国の武漢で感染の拡大が始まって、ヨーロッパ、アメリカ、日本などで拡大し始めた昨年の4、5月頃は学校一斉休校等はあったものの、感染症で危ないのは高齢者と考えていた。そして昨年末からワクチンの製造を開始したものの、対象者は19歳以上と考えられて、治験も行われてきた。それ以下の年齢はかかることが少ないか、かかっても症状が軽いから対象と考えられなかったのだ。

日本でも高齢者や基礎疾患のある方が感染した場合重症化する可能性が高いことから、感染防止対策は高齢者に感染させない工夫が先になったようだ。
今年6月くらいからデルタ株という変異株が主流になると、高い感染率と19歳以下の低年齢者にも感染が広まり始めた。保育園や学校・学習塾でクラスターが起こるようになった。まさにその世代は、感染はほとんどしないだろうとみられて、ワクチン接種もしていない。中学校で感染し、自宅へ戻って家族内感染し、父親が会社へ出勤して職場感染を起こすといった、従来考えてきた逆のルートが起こり始めている。
このため8月から始まる2学期を9月初めまで休校にしたり、感染が気になる生徒は休んだり、オンライン授業に切り替えたりするところが全国に出ている。

このような情勢から子どもたちが集まる学習塾が飲食店同様、自粛のターゲットに浮上する可能性が出てきた。
9月初めの時点で全国の33都道府県で緊急事態宣言またはまん延防止等重点措置を発出している。最悪の場合全国すべての地域で、学習塾に対して教室での指導をオンラインでの指導に切り替えるような方向性が打ち出されるかもしれない。

昨3月、学校一斉休校の際に、オンライン指導に切り替えた塾も多数あり、その成果がいろいろな形で評価された。しかし1年が経過し、現在オンライン指導は、まったくやっていないところも多く、やっているところでも塾での指導の補完的な役割としてしか使っていないようだ。コロナウイルス感染症の1年半で、閉鎖した塾も多い。保護者が離職したり、感染したりして、塾通いどころではなくなったということもあるが、この急激な環境の変化についていけない塾も多かったのではないか。コロナウイルス感染症だけではない。小学校の英語教育の教科化、パソコンの1人1台の配布など学習塾は経営の転換を迫られている。
数年間にわたって、オンラインやFAXで指導する努力をしてきた塾が、工夫をいくら重ねてもいい結果が出ないと悩んでいた。ある日突然オンラインに切り替えて簡単に成功するはずがない。そんなに簡単に出来るものならば、日本中に声をかけて一気に生徒数を拡大できるはずだ。

今、コロナウイルスに関連して、学校、学習塾、学童保育、保育園が感染の温床になるのではないかとの危機感が広まっている。空気感染という言葉もちらほら出始めた。唾液の飛沫が漂う時間がやや長いと感染する割合が飛躍的に増えるケースもあるようだ。あと数カ月。ワクチン接種がほぼ行きわたるようになれば感染拡大は収束に向かうのかもしれない。塾長各位の感染防止に向けて努力をお願いしたい。