新学習指導要領が順次施行され、英語教育は大きな変革のチャンスといえる。さらに、コロナ禍によってニューノーマルが否応なく突きつけられ、あらゆる場面で“ グレートリセット” が行われようとしている。日本人の英語習得率の向上を図るために、学習塾が向かうべき姿とは？今回のリポートは、3月8日(日) に行われた一般社団法人教育アライアンスネットワーク（NEA）主催のシンポジウムを後日改めてパネリストたちが振り返り、学習塾の集客と実績を出す英語指導について語ったエッセンスを凝縮してお届けする。

左から、中澤理氏（ANNIE..GLOBAL EDUCATION 代表）、
バジル・トンクス氏（エドベック社長）、武井理訓氏
（FREEMIND EVAN 事業本部取締役）、江藤真規氏（サイタコーディネーション代表）、柳裕樹氏（NEA事務局）

●スピーカー
中澤理氏（ANNIE..GLOBAL EDUCATION 代表）
バジル・トンクス氏（株式会社エドベック代表取締役社長）
武井理訓氏（株式会社FREEMIND EVAN 事業本部取締役）
●モデレータ
江藤真規氏（教育コーチングオフィス サイタコーディネーション代表）

英語教育改善政策の目標「英語の総合力を高める」

NEA事務局の柳裕樹氏は、冒頭で次のように述べた。
「今後の社会情勢において求められる人財や能力は、もはや親世代には計り知れない様相にあります。自分たちの時代の物差しで判断して、子どもの未来を図ることはできません。大きなパラダイムシフトに対して、まさに学びのニューノーマルを創出することが求められています」
続いて、武井氏は現状の課題をこう指摘する。
「大学受験改革に関する動きが、依然として不透明です。英語は4技能の習熟度を測る試験と位置づけられていますが、その「目的」と「評価方法」が噛み合っておらず、4技能という言葉だけが独り歩きしている印象も否めません。英語の総合力を高めるという根本的な目標は評価に値しますが、未だ混迷を抜け出せていないのが現状です」

小学生は語彙学習がマスト　4技能の土台作りを目指す

中澤氏は幼児や小学校低学年について、〝なるべく多くの英語を耳に入れて、反復の徹底で英語アタマの土台を養う時期〟と定義する。
「これまでは、簡単な英語から教え始めることが常識でした。しかし、母語に置き換えて鑑みると、子どもたちは小さい頃から様々な環境で相当な単語量を耳にしています。つまり、大人が勝手な尺度を決めるのではなく、とにかく英語を入れ込むこと。高学年になってそれらを引き出し、アウトプットさせること、さらにそれを体系的に行うのが有効な教授法です」

トンクス氏は、子どもは生まれつき語彙学習が大好きで得意だと話す。
「小学校英語の教科化や指導要領の改訂により、小学校で600～700単語を習得しなければなりません。それを大前提として中学校の授業が行われますから、小学校での語彙学習はマストです」
さらに、先生や保護者の視点からも語彙学習の重要性について言及した。
「語彙学習は基本的に自立学習です。昨今は、優れた単語学習アプリやICTプログラムを導入することで、先生の負担を軽減しながら語彙学習の機会を子どもたちに提供することが可能です。
また、語彙学習は集客ツールとしても有効です。保護者にアピールしやすく、進歩を数値化して学習成果を提示できる面からも、語彙学習を活用するべきだと思います」

また、語彙や文法も含めた〝バランス学習〟と〝自立学習〟をキーワードに、武井氏は次のように指針を示した。
「4技能のバランス学習によって英語スキルの土台を作り、自立学習できる姿勢を育むことが大切です。英語＝学問ではなく、スキル教育ですから、単語や文法などの知識を身につけた上で、実際のコミュニケーションを経験しながら、自分のことを伝え、相手のことを知る。そうした相互理解力を高めていくことが、目指すべき姿だと考えています」

中学生は従来の授業に加え、聞く・話す授業で相乗効果

トンクス氏は、ICTの活用を推奨する姿勢を示す。
「中学生の英語指導では、入試対策の授業と4技能の授業を両輪で提供する方針が望ましいと思っています。入試対策ではリスニングのトレーニングを中学校の初期段階から取り入れるべきですし、4技能の自立学習用アプリなど専用教材の活用を検討してみてはいかがでしょうか」
また、中澤氏は従来の中学英語を全否定するべきではない、との見解を述べた。
「これまでの授業に並行して〝聞く・話す授業〟を運用し、相乗効果を高めることが肝要です。リスニングとアウトプットの量を圧倒的に増やして英語力を強化する学習プランを立て、自信をもって保護者に伝えることが集客につながる道筋だと思います」

保護者に緊急度を周知　民間教育機関の力を結集

江藤氏は、保護者の現状を懸念する。
「重要度は理解していても、家庭の中で教育に投資する時間と費用には限界があり、目先の緊急性の高いことに保護者はエネルギーを使っているのが現実です。英語教育をより緊急度の高いものへと、保護者の認識を変えていかなければならないと思います」
NEAとしてこのグレートリセットに取り組むことに大きな意義がある、と江藤氏は期待を寄せる。最後に柳氏は、各塾が自らを〝カスタマージャーニー〟へと組み込むことでビジネスチャンスの可能性が広がる、と語った。
「これまでのように企業主体ではなく、顧客が必要とする生活や学びの流れ〝カスタマージャーニー〟の中に必須のものとして組み込み、顧客志向で社会の変革に合った学びのサービスを提供することを、学習塾の皆様とともに目指していきたいと考えています」
今回を基調回として、2021年度中にシンポジウムをあと2回開催する。第2回は7月実施予定で、小・中学校教材を用いた現場の状況を踏まえ、実用英語の価値と学習指導の可能性を探る。第3回は教育改革に平ひょうそく仄を合わせ、秋以降に実施予定だ。