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幼児・低学年の募集・指導に強い学研教室が自塾の低学齢コースとして展開可能に!

2020-03-02
学研エデュケーショナル 山下徹二 取締役/営業本部長

学研エデュケーショナル
山下徹二 取締役/営業本部長

今年創設40周年を迎える学研教室は全国に約1万5,000 教室を構え、会員数は約42万人にのぼる。
学研教室といえば、自宅で教室を開くスタイルが主流だったが、「子育てママの働き方の変化」や「保護者の安全意識の高まり」に対応すべく、地域の子どもたちがより通いやすく、安全で快適な環境で学習できるよう、今後は、一般の学習塾でも学研教室の導入や併設が可能になる。学研教室が掲げる方針や導入塾のメリットについて、(株)学研エデュケーショナル取締役・営業本部長の山下徹二氏に話をうかがった。

幼児、低学年の集客で中3過多の在籍構造を適正平準化長期的に安定経営できる仕組みへ

学研教室のスタッフの方々

学研教室のスタッフの方々

子どもたちのために良質な学びの場を増やし続ける当社の方針は40年前の開設時からいっさい変わらないが、そのためには学研教室の「形」も変わり続ける必要があると山下氏は指摘する。
「実際、小・中学生向けの学習塾で、小学校低学年のカリキュラムを導入したいというリクエストが増えています。小学生向けに学研教材を導入し、中学生には自塾ならではの定期テスト対策講座や受験対策講座を継続したいというニーズにも対応していきたいと考えています」
学研教室の導入によって、幼児や小学校の特に低学年の集客が可能となるため、中学生対象の学習塾は、先んじて会員の囲い込みが可能となる。
学習塾は新年度に新規入会のピークを迎えることが多い。一方、学研教室は自学自習を基本とした個人別指導・個人別教材で学習するため、年間を通していつでも入塾が可能だ。各学年によるコマ数の設定や講師の配置も必要なく、15~18時の時間帯で使用していない教室と指導者1名を確保するだけで、幼児、小学生のコースを開設できることは大きな経営上のメリットとなる。
チラシでの会員募集が難しい昨今、会員一人あたりの平均在籍年数をできるだけ長くすることは学習塾にとって課題の一つだが、自塾で年少から中学3年生まで12年間指導できる体制が整えば、こうした課題解決の糸口となるはずだ。

新指導要領に合わせて改訂した1万点以上の最新オリジナル教材を提供

教材の一部

教材の一部

学研教室最大の強みはその独特の教材にある。学研教室の教材は、答えを導き出すまでの「思考のプロセス」を大切にしたスモールステップの教材。「囲み」と呼ばれる解説部分を子どもたちが自分で読んで理解し問題を解くことを繰り返すことで自学自習の習慣が身につくという。
「自ら学ぶサイクルを定着させて自主的な学習へと導き、思考力や判断力を養う習慣づけを大切にしています。全教科の基礎となる算数と国語の学力を最重要と位置づけて、単科での学習ではなく2教科の同時並行学習を行っています」(山下氏)
また、学校の進度や学年に縛られない異学年混合型・無学年方式によって、わからない箇所に立ち戻ることはもちろん、先取り学習も可能となる。中には、2学年分先取り学習する子どももいるという。
一人ひとりの学習力や適性に応じた学び方を定着させるサポート体制こそが、学研教室が長年にわたり築き上げた個別指導の真髄だと言える。
「指導者は『焦らず、褒めて、欲ばらず』をモットーに、ゆっくり・じっくり・丁寧に繰り返し声がけをしながら見守ることで、子どもたちの学習スピードは着実に上がっていきます」
また、幼児(年長)・小学生向け英語教材については、動画やゲームなどの楽しいデジタルコンテンツを全学年で新たに導入。音声認識機能を活用した発音コーナーなど、手持ちのスマホ、タブレット、パソコンでいつでもどこでも学習できるマルチデバイス対応だ。新指導要領で設定された英語の4技能5領域を子どもの発達段階に合わせバランスよく身に付けられるようになった。
また、山下氏は思考力・判断力・表現力などを「見える化」できる新しい学力診断である「明日の学力診断(あすがく)」についても重要なコンテンツだと位置づける。
「学研教室が目指す一つの形が『あすがく』であり、多くの学習塾に参加していただきたいアセスメントです。今後より一層、全国の学習塾と一緒に育てていきたいと考えています」

女性が働きやすい職場づくりにも貢献幼児期から中学卒業まで向き合う「一生の担任」に

指導風景

指導風景

学研教室を導入するメリットは、低学齢向けの教材を活用できる点だけではないと、山下氏は強調する。
「学研教室のノウハウを提供するにあたって、女性の働き方に貢献できる点、18時までの早い時間帯でスペースを有効活用できる点、さらに新年度募集から夏期講習の間にかけて単価がアップする点もポイントだと思います。実際、出産後に復帰する女性たちのために新規事業部を立ち上げる塾も増えています」
取材の最後に、山下氏は次のように締めくくった。
「幼児の人格形成期から思春期、反抗期、すべてと向き合い、〝保護者よりもその子のことを知っている〟と胸を張ってとことん付き合えることは、教育に携わる人間にとって楽しみややりがいを感じられると確信しています。自塾の幼児、小学生コースに学研教室の導入を検討される場合は、導入条件等の詳細をご説明させていただきますので、お気軽にスタッフまでお問い合わせください」

スマホ、タブレット、パソコンに対応したデジタル教材 ※現在、開発中の為、実際の画面とは異なる場合があります。

スマホ、タブレット、パソコンに対応したデジタル教材
※現在、開発中の為、実際の画面とは異なる場合があります。

※注 学研教室の導入は、弊社グループ塾、及びNEA加盟塾より先行してご案内させていただいております。近隣の状況等により、学研教室開設のご要望にお応えできない場合がございますので、あらかじめご了承ください。

ご連絡先
(株)学研エデュケーショナル
組織開発課
大島、伴野、川井、船見
TEL:03-6431-1370
メール:55gakken@gakken.co.jp


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