遠藤尚範 代表

株式会社メイツ（東京都新宿区）が提供する「英検®アプリ」が、“合格に特化したコンテンツ” として学習塾を中心に急躍進している。
2016年度（第3回）の英検3級では、86.7％という高い合格率をたたき出した。
教育業界が抱える様々な課題に対してITを活用したソリューションを提供する、同社の遠藤尚範代表取締役に話をうかがった。

徹底した現場主義から『英検®アプリ』を開発

遠藤代表が学習塾を創業したのは、早稲田大学在学中の2010年だ。小中学生時代に通った学習塾の名物先生へ尊敬の念を抱き、塾業界に憧れたという。
「学生時代に別の学習塾で講師アルバイトを経験しましたが、残念ながらそこは学生任せでノウハウを学べる環境ではなかったため、志を共にする仲間とともに起業したのです」
しかし、さっそく集客に苦労し、大学を中退して背水の陣で塾経営に専念することになった。
「優秀な人材確保の難しさや講師の定着率の低さなど、業界の実情を目の当たりにしたことが、いまに通ずる徹底した現場主義の原点となっています」
2013年には、多人数の生徒に対して個別最適化した指導を行うべく、タブレットを導入する。
「タブレットで教務管理から指導まで一貫した仕組みを構築したことで、教室展開のスピードが加速しました。現在、1人1台のタブレット指導による高校受験向け進学塾『メイツ』と中高一貫生中心の個別指導塾『WAYS』は、フランチャイズ教室も含めて20教室・1200名の規模に拡大中です。英検対策アプリの構想は当初から描いており、順調に教室展開して実績を積み重ねながら、社内エンジニアとともに開発を進めてきました」

スピーキング教材を年内リリース予定

『英検®アプリ』のリスニング教材は、聞き逃した箇所を個別にピンポイントで聞き直しができるため、学習効果が非常に高い。また、ライティング教材は単語の書き取り反復練習で身につけた単語を用いて英作文の型を習得させ、英作文の基礎力を養成する。
「経験上、個別指導は丸つけや指示待ちの時間を鑑みると、1対3や1対4が限界ですが、アプリが丸つけして解説も提示するため無駄な時間を省略化でき、2～5級まで複数級・複数学年でも同時に20人の指導が可能です。また、タブレットの使用頻度が高くなるほど、生徒の自ら学ぼうとする自主性が育まれていると実感しています」
現在、新たにスピーキング教材を開発中だ。
「人工知能による音声認識技術を使って、学習者の英語力に合わせて本番さながらの会話を実現します。発音に対する採点機能でスピーキング力の上達度合いを可視化し、学習効果を定量的に出すことを狙いとした教材です」

講師の負担を極力抑えて英検対策講座を開講できる

『英検®アプリ』は生徒1人あたり年間3000～4000円で提供される。1カ月に換算すると300円程度だ。遠藤代表いわく、まずは広く教育業界に知ってもらうために〝名刺代わり〟の安価なリリースだ。
指導カリキュラム・講師のノウハウ・リスニング対策環境を網羅した自立学習型スタイルで、講師は生徒のやる気を維持させる声掛けだけで英検対策が完結する。小学生英語を新規開講予定の学習塾をはじめとして、英会話教室や学校からも注目を集めている。
また、複数の教室を展開する学習塾では、英検対策は現場に任せてきたケースも多い中で、『英検®アプリ』は教室ごとの差を均一化するという課題も解決する。
「季節講習に英検対策コースを追加する、あるいは通年カリキュラムとして長期的に英検講座を開講することも可能です。講座設計マニュアルや収支モデル表、集客用チラシ、講師運用マニュアルを活用すれば、ノウハウなしですぐに英検対策講座を新規開講することができます」

同社の直営教室では、現在1対7～12人の生徒に個別指導を実施している。以前は英語授業の受講生徒に対して補助的に英検対策を行っていたが、中途半端であることを否めなかったと遠藤代表は指摘する。
「英語の授業と英検対策を明確に分けたところ、英語の授業の濃度を薄めることなく、英検合格率がアップしました。直営教室の売上げも右肩上がりです」

タブレットの拡張性により塾教育の可能性が広がる

同社は『英検®アプリ』のほかにも、学習塾管理システムやアダプティブラーニング教材の開発・販売事業も手がけている。
指導報告書の作成が講師の残業時間に直結しているという現場の問題意識から開発されたのが、学習塾管理システム『reco』だ。入退室や成績をクラウド上で一括管理し、残業やコストを削減しつつ保護者満足度の向上も実現させる、講師の味方となるアプリだ。「生徒1人分の指導報告書は、1分足らずで完了します。現場に即した定型文をフォーマット化することで講師の文章力や文章量の差を埋めて、一定のクオリティを担保できます」
また、18年にリリースしたアダプティブラーニング教材『atom』は、学年・教科・分野・レベルがバラバラな多人数生徒の個別指導が可能となる。講師不足解消や人件費削減、新規集客・単価アップにも有効なツールだ。
すでに直営教室では、都立高校入試対策に『atom』を導入して成果を上げている。
今後は、都道府県別の高校入試対策に特化したコンテンツを開発予定だ。遠藤代表は次のように意気込みを語った。
「各コンテンツをますます磨き上げるとともに、教室展開の中で実績を重ねて、現場の意見を活かす現場主義を貫きながら成長していきたいと考えています」