atama plus 株式会社　
代表取締役CEO　稲田 大輔 氏

全国の学習塾で導入されているAI教材「atama＋」で知られるatama plus株式会社は、2026年3月に新プロダクト「AI質問アプリ」をリリースする。問題を撮影してAIに送れば、ヒントや解説を示してくれ、正解まで導いてくれる画期的なサービスだ。そのほか、生徒一人ひとりに合った定期テスト対策ができる「カスタムテスト」も同時リリース。
トライアル導入した塾からは驚きの声が寄せられているという新サービスについて、代表取締役CEOの稲田大輔氏に詳しく話を伺った。

「atama ＋」活用の「自立型塾」
全国300教室まで拡大

atama plus 株式会社の設立は2017年。現在社員数は120名で、その6割が開発メンバー。日々進化するテクノロジーの世界で、スピード感を持って教育に特化したAIの開発を行っている企業だ。開発したAI教材「atama＋」は、すでに全国の塾・予備校、4500教室以上で導入されている。
同社の代表取締役CEO 稲田大輔氏は「2026年は『授業』『演習』『宿題』『質問対応』『学習管理』といった、各業務の一部をAIに任せることが広がっていく年だと捉えています」と話す。
10代で生成AIを利用している割合は59％。利用用途の1位は「勉強や学習のサポート」だ。生徒の半数は、すでに生成AIを使って勉強していることがわかる。一方、塾ではどのようにAIを組み入れていくか、模索している塾も少なくない。
稲田氏が「ここ2年で急速に増えている」と話すのが、「atama＋」を活用した「自立型塾」だ。「自立型塾」は、授業や演習、質問対応などをAIが担うことで、先生が学習管理や生徒のモチベーション管理などに専念することができるモデルで、先生1人に対し生徒は10〜30人。学年に関係なく、同じ空間・同じ時間帯で同時に指導できるのが特徴だ。
現在、自社ブランド「進学個別 atama＋塾」92教室（FC含）ほか、全国の塾がこのスタイルの塾をスタートさせており、現在約300教室まで拡大。既存の集団指導の教室や個別指導の教室をこのモデルに転換するケースが多く、今後も教室数は増える予定だ。
生徒や保護者から支持されている理由の1つが「定額制通い放題」にしている塾が多いこと。週3〜4回の通塾が当たり前となり、学習量が増加するにつれて学力も向上。「入塾して最初の定期テストで成績がグーンと上がる」と口コミが広がり、入塾する生徒が増えている。
このモデルでは人件費が大幅に削減できるだけでなく、サービスの質が向上することで月謝の値上げも実現できている。

「カスタムテスト」が実現する個人別、徹底定期テスト対策

もう1つ、同社が提案する運営モデルは「演習」部分のみ、AIに任せるスタイルだ。稲田氏は「塾には色々な学校から生徒が来るため、定期テストのタイミングや難度が異なり、対策が難しいという声を塾の先生方から聞いていました。そこで、atama＋の演習部分だけ切り出したプロダクト『カスタムテスト（仮称）』を開発しました」と話す。
3月にリリースされる「カスタムテスト」の使い方は、まず定期テストの範囲を登録する。中学生なら、教科書の該当ページを指定すれば、自動で単元が登録できるようになっている。
すると、自動で登録したテスト範囲の中からテスト形式で演習問題が作成される。そのテストに解答すると、正誤が一覧となって表示される。できなかった内容に表示される「再学習」を押すと、自分専用の演習教材が作成される。それをまた解く。間違ったら、また再学習する。こうして苦手なところの復習を繰り返すことで、テスト前の抜け漏れをゼロにすることができる。対象教科は中学は実技教科を含めた9教科、高校は数学・英語・物理・化学・生物・古典・情報・地歴だ。
演習は基本生徒自身が行うが、わからないところは解説が見られるようになっている。それでもわからない場合に備え、AIが解説をしてくれる機能を搭載しているのが特徴だ。
AIは「ここまではわかったかな？」という優しい口調で、チャット形式でやりとりしながら教えてくれる。「まるで優秀な個別指導の先生がずっと横につきながら解説してくれるような感じです」と稲田氏。
カスタムテストは、生徒一人ひとりに合わせた定期テスト対策ができると同時に、演習問題の作成・選定・採点のコストを削減できる点もメリットが大きい。

「AI質問アプリ」東大入試問題や英作文・小論文にも対応

質問から解説生成までは非常にシンプルな3ステップ

そしてもう1つ、今回同社が力を入れている運営モデルが「授業外の質問対応だけをAIに任せる」スタイルだ。家で勉強していて、誰にも聞けずに勉強がストップしてしまうことがある。また、塾で質問したくても先生が忙しそうで質問できなかったり、そもそも質問したい科目の先生がいなかったりといったこともある。そんなシチュエーションを一気に解決するのが、注目のプロダクト「AI質問アプリ」だ。
使い方はとても簡単だ。まず、わからない問題を撮影してAIに送る。すると、ヒントが出てくる。解答をすぐに見てしまうのではなく、ヒントを見て考えてもらうことを大切にしているのが「AI質問アプリ」の特色の1つだ。
ヒントを読んでも理解できない時は「解説」ボタンを押して、詳細な解説を提示する。そこでは分かるまでチャット形式で繰り返し質問ができる。しかも、東大の入試レベルの問題でも対応できるというから驚きだ。

生成AIが図解を作成

さらに特記すべきは、添削機能がついていること。英作文や小論文の問題と答案を写真に撮って登録すると、「良い点」と「改善点」がリアルタイムでフィードバックされる。特に時間がかかる添削を「AI質問アプリ」に任せることができるのは、大きなメリットだ。（添削機能は2026年夏ごろリリース）
すでに「AI質問アプリ」は多くの塾で先行トライアルを実施。どの塾からも非常に好評で、「先生も生徒も一回使うと、その性能にびっくりされます」と稲田氏。生徒からは「遠慮して先生には聞きづらい時も、AIなら気軽に質問ができて勉強がはかどる」という声が上がっている。
「AI質問アプリは2026年度だけで1000教室まで導入が進むと考えています。AI質問アプリを提供することで授業料を値上げできれば、売上アップにもつながると思いますし、質問対応のための先生を配置しなくてもよくなるので、コスト削減もできると思っています」と稲田氏は話す。

苦手意識からAI導入に躊躇
まずは業務の一部から

生成AIの活用は、これからの塾運営に多大な恩恵を与えてくれる一方、苦手意識から「AIの導入はハードルが高い」と感じている塾があることも事実だ。
実際、学習用に開発されていない生成AIに問題を読み込ませてみると、中学生の図形の質問にベクトルを使って教え始めたり、小学生に方程式を使って教えたりと、まだ学習していない方法を提案してくることもあるという。教育に特化したAIであれば、そうした不安がなく、生徒に安心して提案できる。
atama＋を活用した「自立型塾」の場合、本格的なAI導入になるが、演習部分だけの「カスタムテスト」、質問対応だけの「AI質問アプリ」といった部分的な使い方からスタートであれば、導入のハードルはかなり低くなる。
「2017年の設立以来、最初の5、6年間はとにかくatama＋というプロダクトを作ることに専念してきました。今ではお客様も増え、我々の開発体制も拡充してきました。今後も、塾の皆様が困っていることをテクノロジーの力で解決していきたい。今こそ教育が変わるタイミングだと感じています。今後も、生徒の学習をより良いものにすることと同時に、塾の皆様の売上増、コスト減につながるようなプロダクトをワンストップで提供していきたいと考えています」と稲田氏は語った。